ITノーティス:報告は根拠を明示する

ビジネスでは、根拠のない報告は報告ではありません(なんとなく、ざっくりは不可)。

根拠資料がたくさんある場合には、取り纏め表などを作成し、資料添付にする。

数字を並べただけのもの、表やグラフにしただけのもの、状況や実施事項を羅列しただけの内容では報告とは言えません。

根拠が明確でないことを報告した場合には、後になって必ずお詫びすることにもなります。お詫び(謝罪)が繰り返されると報告に対する信頼度は当然低下します。

自己(自社、自組織など)評価した事項や以降の見通しなどを含めた内容にすると未来志向の報告になる。

問題点(可能性も含む)がある場合には原因と対策、影響範囲などは当然含まれるべきものです。

根拠を整理し事実を正しく報告する習慣をつけましょう。

「プロジェクト運営のための知識の部品箱」(文芸社)より

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